大手機関投資家15社、ビットコイン暴落時も売却せず

ビットワイズ（Bitwise）の調査によると、2025年10月から2026年4月にかけて市場が約50%下落した際、インタビューに応じた15の大手機関投資家はビットコイン（BTC）を売却しなかった。大学基金や年金基金、政府系ファンドなどが含まれ、一部は買い増しを行った。これらの機関はビットコインを金と同様の価値の保存手段とみなしており、規制環境の根本的な変化がない限り保有を続ける方針を示している。一方で、ハーバード大学の基金のように一部の機関はビットコインETFの保有を削減した事例も報告されている。